お酒をプレゼントするなら知っておきたい!酒を海外に送る手続きとは

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お酒を海外に送るなら、郵便局で国際郵便EMSを使うのがおすすめです。海外へ郵送をする際に安全性を確保し、かつ短期間で届けてくれるサービスです。万が一届かなかったり瓶が壊れてしまっても保証はしっかりとしています。国際郵便で個人が輸出をすることを禁止する国や、様々な規制を設けている国が多いのです。宗教的戒律や国家財政の問題など様々な理由があります。事前にじっかりと輸出先の国の酒類輸入の取り扱いについて調べておく必要があるのです。国際郵便以外のサービスでは酒類の輸出には対応しておらず利用は避けましょう。郵便以外でお酒を海外に送る方法として、自分で預かり荷物の中に入れて直接届ける方法があり、その注意点はアルコール度数です。

お酒を海外へ送るなら国際郵便EMSが一般的な方法となっている

日本郵便ではアルコール度数が24度以下なら、国際郵便物として送れるのです。ただ送れる国には制限があります。日本郵便にはEMSというサービスがあり、30kg以下のものを安全に素早く送れるのです。EMSは国内で言えば速達書留に当たるサービスになり、料金は高いですが素早く配達し郵便物の追跡も可能になっています。何十本ものお酒を送るのでなければ、EMSの利用をまず検討するべきです。損害を補償する制度がついており、EMSの料金にその保険料が含まれています。追加料金を支払えば、損害を200万円まで補償してくれるのです。あまり知られていない利点として、集荷に来てくれる点が挙げられます。通常のサービスでは郵便局に持ち込むところを、あなたのところにお酒を受け取りに来てくれるのです。

中東やアフリカの国を中心にお酒を個人輸出できない国が多くある

イスラム教を国教とする国ではお酒が厳禁となっており、外国人も規制に従う必要があります。そのため、サウジアラビアやアラブ首長国連邦、カタールなどの国へお酒は輸出できないのです。アフリカもエジプトやアルジェリアなどイスラム教の国では同様になります。アメリカやタイ、インドなど世界中の人が滞在する国でも個人輸出が禁止されている所があるのです。日本人が多く居住していて、宗教的な戒律がなくても禁止されている国もあります。お酒を輸出できない国は数十か国に上るため、送り先の国が輸出可能な国か事前に調べる必要があるのです。お酒を禁止されている国へ送った場合、相手方に迷惑をかけ、国によっては相手が逮捕される可能性もあるので注意しましょう。

お酒を個人輸出するには量の規制や許可が必要な国が多いので注意

輸出を認めている国であっても、様々な規制を設けている国が多くあります。例えば韓国やデンマーク、ウクライナなどは量が規制されているのです。事前に許可を必要とする国も多く、ドイツやスペインでは事前に許可を必要としているのです。この事前許可のいる国は多く、10数か国に上ります。
相手の住む国は輸出する際許可がいるのか、確かめておかなくてはならないのです。お酒を個人輸出できない国は非常に多く、できても何らかの制限を設けていることがほとんどになります。これはお酒の販売には多くの国で免許を必要とし、免許を受けていない所の酒が出回るのを規制するためです。
また種類は専売制を敷いている国もあり、公的企業の収益悪化を避ける目的の場合もあります。

EMS以外の国際郵便サービスはお酒の個人輸出は禁止されている

ヤマト運輸、佐川急便、西濃運輸なども国際郵便を取り扱っています。しかしこれらの会社は酒類の輸出を取り扱っていないため利用できないのです。FedexやDHLといった会社は取扱商品について明確に記載されていません。お酒を海外輸出するなら、郵便局のサービスを利用するのが無難なのです。EMS以外の方法では、海外まであなたが直接持っていくという送り方があります。この場合、飛行機では100ml以下のお酒しか機内には持ち込めないのです。そこで、預かり荷物の中に入れて運ぶのが、より多くの本数を運ぶ方法になります。預かり荷物に入れる場合もアルコール度数による制限付きです。しかし、アルコール度数は70度を超える場合のため、スピリッツやカクテルならば問題ありません。

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